2025年4月、国立がん研究センターは肺がん検診のガイドラインを18年ぶりに改訂しました。
このガイドラインは、「対策型がん検診のあり方を検討するための資料」ですが、今回は検査方法ごとの対象者や推奨度が明確に整理され、個人のリスクに応じた選択がより重視されています。
「肺がん」と肺がん検診のあり方
日本では1年間に約12万人が診断され、男女計で2番目に多いがんです。
肺がんと診断される人は40代から増加しはじめ、年齢が高くなるほど肺がんの罹患率が高くなる傾向にあります。
1987年より肺がん検診が公的に実施され、近年では”低線量CT検査”を中心に50歳以上の重喫煙者(喫煙指数：600以上)には、胸部X線検査・喀痰細胞診を加えて実施していました。
しかし、日本では喫煙指数600に満たない軽喫煙者や非喫煙者が多い点を考慮し、肺がん検診の有効性評価と課題整理が求められていました。
今回は、そんな”日本の特性”を考慮した肺がん検診そのものの見直しが行われたのです。
重喫煙者×低線量CTの有効性の検証
今回の改訂で最も注目されているのが、低線量CT検査の明確な推奨です。
対象となるのは、50〜74歳で喫煙指数600以上の重喫煙者。
喫煙指数とは『1日の喫煙本数 × 喫煙年数』で計算され、600以上は高リスクとされます。
この条件に当てはまる人には、年1回の低線量CT検査が強く推奨されました（グレードA：有効性が明確で利益が不利益を上回る）。
この検査は、従来の胸部X線に比べてより早期のがんを発見しやすく、肺がんによる死亡率を20%以上減らす効果があることが、複数の研究で確認されています。
重喫煙者への胸部X線検査と喀痰細胞診
かつて重喫煙者に対して併用がすすめられていた喀痰細胞診検査は、今回のガイドラインで『実施は推奨しない（グレードD）』へと変更され推奨から外されました。
これは、対象とする肺門部のがんが減少していることや、検査の精度が十分でないこと、不要な精密検査につながる可能性があることが理由とされています。
検査対象年齢と検診間隔
今回の改定により、各検査の対象年齢および検診間隔が明示されました。
重喫煙者における低線量CT検査は、対象年齢50歳～74歳、１年に１回の検査が推奨されます。
胸部X線検査は、対象年齢40歳～79歳、１年に１回の検査が推奨されます。
出典：国立がん研究センター「有効性評価に基づく肺がん検診ガイドライン」2025年度版公開
自分のリスクに応じた検査選択を
今回のガイドライン改訂では、「誰にどの検査をすすめるべきか」が科学的根拠に基づいて再整理されました。
特に喫煙歴の有無は、検診方法の選択に大きく関わります。肺がんは早期に発見することで、より効果的な治療につながり、回復の見込みも高まります。
自身のリスクを把握し、必要なタイミングで適切な検診を受けることが、健康を守る第一歩となります。
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